マーケティングは内製化すべき？メリット・デメリットや注意点を解説
昨今、マーケティングは多様化しており、さまざまな施策を活用したマーケティングを内製化する企業が増加しています。外注先に依頼してきたマーケティング施策を内製化できれば、よりユーザーニーズが把握しやすくなるメリットがあります。ここでは、マーケティングの内製化とアウトソーシングのメリット・デメリット、内製化を行ううえで気をつけたいポイントについて解説します。
マーケティングは内製と外注どちらが効率的？
商品やサービスを提供する企業にとって、マーケティングの運用は必要不可欠です。マーケティングは内製と外注のどちらが効率的かは、それぞれの施策によってメリット・デメリットがあるため、自社に合った最適な方法を選ぶことが大切です。内製に向いているか、不向きかをしっかり理解して、使い分ける必要があります。
内製化のメリット
まずは内製化のメリットについて、3つのポイントに焦点を当てて見ていきましょう。
ユーザーニーズに合った施策を実施しやすい
外注を利用する場合、マーケティング施策に対する知識や経験、ノウハウが豊富である反面、自社のビジネスに関する知識が不足しているため、コミュニケーションに多くの時間と工数を要します。マーケティングを内製化することで、自社製品やサービス、属する業界、顧客の意向に精通した社員が業務にあたるため、よりユーザーニーズにマッチした施策を実施しやすいメリットがあります。
ノウハウを社内に蓄積できる
マーケティングを内製化できれば、業務で培った知見やノウハウを自社内に蓄積していくことが可能です。内製化によりマーケティングに長けた人材が確保できれば、企業の競争力は高まります。また、ノウハウやスキルを蓄積できれば、商品開発や新規開発も進めやすくなるでしょう。
タイムロスが少なくスピーディーに対応できる
マーケティングを内製化する一番のメリットは、意思決定をすぐ反映できるため、タイムロスなく対応できる点です。外注に依頼する際には、事前に業務の方向性をすり合わせたり、急な方向転換や変更が発生したら都度打ち合わせを行ったりする時間が必要になります。社内で判断から実行まで完結できれば、新しい施策を取り入れるときはもちろん、現在の施策に修正が必要なときでも、スピーディーに対応できます。
内製化のデメリット
続いて、内製化のデメリットについても3つのポイントに絞って紹介します。
人材の育成や採用に時間がかかる
外注への依存度が高い組織では、マーケティングに長けた人材の育成が難しくなります。内製化を進めるのに、即戦力として働ける人材が不足している場合は、新たに経験者を中途採用するか、社員の育成が必要になります。言語化がしにくく属人化しやすいマーケティングの運用や手法は、経験がものをいう部分でもあるため、社内の人材を育成するとしても有能な人材に育つまで時間がかかる点もデメリットといえるでしょう。
人件費がかかる
外注であっても費用は変動的に発生しますが、内製化する場合は人件費が固定化されるため、外注よりもコストが長期的にかかることになります。マーケティングの工程を社内ですべて完結しようとすると、多くの工数が必要となり、その業務量に合わせて人材も確保しなければなりません。どのくらいの業務工数と人材が必要になるか、費用対効果などをしっかりシミュレーションしたうえで、内製化を進めていくとよいでしょう。
変化の早いマーケティング領域に対応できない
マーケティング領域はトレンドの移り変わりが早く、概念や手法も時代に合わせて年々進化しており、常に新しい情報やテクニックのアップデートが必要になります。マーケティング領域に特化したプロに外注していれば、スピーディーに情報を仕入れて即時対応が可能ですが、内製化の場合にはこうした情報をすぐには拾いきれず、対応が遅れてしまうことが考えられます。
アウトソーシングのメリット
次に、アウトソーシングのメリットについて見ていきます。
効率的に施策を進められる
社外から知識やスキルを有する人やサービスを取り入れることで、マーケティングのノウハウがない状況でも、依頼後にすぐ施策が始められるメリットがあります。マーケティングはスピードが大切であり、社内で人材育成などの時間をかけていては、機会損失が生じる可能性も否めません。知見のあるアウトソーシングを利用すれば、効果的に施策を進められるでしょう。
専門知識や豊富な実績から培ったノウハウを活用できる
外注に依頼すれば、社内にマーケティングの知見がなくても、専門知識や豊富な経験、実績から培ったノウハウを持つ人材が確保できます。常に最新の動向をキャッチアップしているプロに任せることで、柔軟にかつスピーディーに対応できることもあります。
社内のリソース不足が解消できる
アウトソーシングを利用して社内のリソースが確保できれば、人員をほかの重要な業務に専念させられます。自社にはさまざまな部門や業務がありますが、人員や資金は無限にあるわけではないので、自社で行う必要性が低い業務をアウトソースする方法もあります。外注を有効に活用できれば、本来やるべき業務に集中できるようになります。
アウトソーシングのデメリット
続いてアウトソーシングのデメリットについて、2つのポイントに分けて見ていきましょう。
コストがかかる
外注に継続的に依頼することになると、業務の工数は削減できますが、ランニングコストが永続して発生することになります。豊富な実績や高いスキルを有する専門家の給与水準は当然ながら高額の傾向にあり、すべての施策を外部に依頼していては、膨大な費用になるのはいうまでもありません。
自社にノウハウを蓄積できない
内製化のメリットでも触れましたが、外部に専門性の高い業務を依頼することで、自社でその技術やノウハウを蓄積していくことが難しくなります。外注先と業務のすり合わせを定期的に行いながら、スキルアップを後押ししてくれる業者を選ぶことも重要です。
マーケティング内製化の流れ
ここからは、いざマーケティングの内製化を行う場合にどのような流れで行ったらいいのか、4つのステップに分けて解説します。
誰にどんな価値を提供するのか明確化する
マーケティングを内製化する最初のステップとして、まずは提供する価値とユーザー像を明確化していきます。性別や年齢以外にも、年収やライフスタイル、趣味趣向、価値観、居住地、悩みや問題点といったターゲットの詳細な性質をイメージします。ターゲットが明確になると、よりユーザーのニーズに沿った商品やサービスが提供できるようになります。
競合分析をする
ターゲットが明確になったら、自社の商品やサービスと比較されうる競合他社の調査・分析を行います。マーケティング戦略を立案して実行するにあたって、非常に参考になるのが競合分析です。市場で勝ち残っていくためには、ライバルの現状を知り、差別化を図ることが重要です。
自社の強みや課題点を洗い出す
ターゲットを明確にして、競合他社の調査・分析ができたら、次は自社の強みや課題点を客観的に洗い出していきます。SNSや口コミサイトの声も参考にしながら、競合にあって自社に不足していることや、具体的に自社のどのような点が弱点になっているかなど、戦略や施策に落とし込むために現状を把握することが大切です。
具体的な施策を上げて、実行する
ユーザーに自社の商品やサービスを認知してもらうのに、もっとも効果的な情報発信の方法は何か、どんな内容を伝えるべきかといった具体的な施策を上げていきます。社内のリソースは限られているため、多数あるやるべきことに優先順位をつけて、着実に実行に移していく必要があるでしょう。
マーケティングの内製化で気をつけたいポイント
最後に、マーケティングを内製化するにあたって気をつけたいポイントを2点解説します。
すぐに結果が出るわけではないことを理解する
マーケティングを内製化すると、日々インプットを行いながら施策を実行していくため、外注と比べても、結果が出るまで時間を要することになります。より効率的に成果を確認したい場合は、やはりプロの専門家に依頼する方が適しています。
内製化できる部分の切り分けを行う
マーケティングの運用をすべて内製化するのが難しい場合は、一部の業務を社内で受け持ち、外部に切り出せるものは外注に依頼するといったハイブリッドモデルを検討してみてもいいかもしれません。
マーケティング施策は多岐に渡りますが、戦略の立案や独自コンテンツの配信のようなマーケティングの核となる施策に関しては、できるだけ自社で行うのがベストでしょう。社内に専門的知識を有する人材がいなくても、専門のマーケターの手を借りたり、コンサルタントに相談したりしながら施策を進めていくことも可能です。
社内にリソースが確保できれば問題はありませんが、施策を運用していく知識やスキルが不足している場合は、Webサイトの制作・リニューアル、Web広告の運用などは、費用対効果の面から考えて、内製化より外注の方が適しているといえます。
まとめ
マーケティングを内製化するメリットは多数考えられます。自社内でリソースを確保するのが難しい場合は、内製ですべき業務と外注に依頼した方がいい業務との切り分けを行うのが得策です。
また、内製化する場合にも完全自社にこだわらず、実績豊富で高いスキルを有するマーケターやコンサルタントの手を借りるのも一つの手です。自社に合った方法で、効率的に内製化を進めていきましょう。
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マーケティングの内製化を検討している企業の担当者様は、ぜひご相談ください。
この記事を書いた人
石川 優貴 / Ishikawa Yuki
滋賀県庁、国土交通省、NHKなどを経験後、LINEにてLINE NEWSの編集に携わる。その後メディア事業の責任者を経て、フリーランスとして独立しSEOコンサルティング業務に従事している。メディア戦略設計、SEO戦略、コンテンツ制作体制の構築などのデジタルマーケティング立ち上げのご支援など、デジタルマーケティング全般で複数社のコンサルタントを担当。
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