DX人材育成のポイントは「必要な人材と役割の整理」 – 育成方法と課題を解説

2022-10-05

「DX人材」とは、各業務内容とデジタル技術に精通し、企業のDX推進をリードする人材のことです。しかし、ひとくちにDX人材と言っても、具体的な職種/役割はさまざま。

たとえばデータサイエンティストはビジネスモデルへのAIの活用、アーキテクトはDXを実現するためのシステム設計を担当します。それぞれの役割も必要な知見もまったく異なります。つまりDX人材全般を育成するハードルは高いため、まずは自社にどのようなDX人材が必要か把握する必要があります。
おすすめなのは、DX人材を「プランニング人材」「データ人材」「エンジニア人材」に分類することです。

本記事では、DX人材の育成方法や外注時に気を付けるべきことについて、上記3つの区分に沿って解説します。

DX人材の育成方法 | プロデューサーやビジネスデザイナーの場合

プロデューサーの役割は、顧客や事業部門との良好な関係を構築し、イノベーション創出から事業化に至るプロセスを統括することです。一方でビジネスデザイナーは、プロデューサーのビジネス構築をサポートする役割を担います。 プロデューサーとビジネスデザイナーには、まず、それぞれ以下3つのスキルが求められます。

IPAの調査では、プロデューサーとビジネスデザイナーはそれぞれ調査対象企業の60%前後が「大いに不足」と回答しました。一方で充足方法は、既存の人材からの育成が8割以上で、社内でDX人材を育成するニーズが大きいものの間に合ってない現状が伺えます。

8割が社内人材を育成していることから分かるように、DX人材の大前提は「自社の業務や製品への理解が深い」こと。そのため、まずはOJTで社内人材を育成することや、外部ベンダーから「スキルトランスファー」型の支援を受けることなどが効果的です。

DX人材の育成方法 | データアナリストやデータアーキテクトの場合

「データアナリスト」とは、企業が蓄積した膨大なデータを集計・分析する専門家のことです。こうした「データ人材」の育成はハードルが高いもの。なぜなら、高度なデータ解析技術に加えて、数学やプログラミングスキルなど幅広い知識が求められるからです。

ちなみに、上記は総じて「技術」に関するものですが、これらに加えてビジネス課題を整理するための「自社サービス/製品への高い理解度」も必要です。

統計学・データベース・プログラミングのスキルを、社内人材が一朝一夕に習得するのは困難。そのため、社内にDX人材が不足している場合は、プロデューサー/ビジネスデザイナーの育成を優先すべきです。

そのうえでプロデューサーと外部のアナリスト（専門家）を組み合わせ、まず施策を実行するのが先決。アナリストなど育成が難しいポジションは、少しずつインハウス化するのが現実的です。

なおインハウスにする際はOJTなども有効ですが、統計学やプログラミングについては学生時代から専攻していないと難しい部分もあります。そのため、新卒社員を数年かけて育成する、あるいはスキルのある人材を中途採用するというのも有効なオプションです。

DX人材の育成方法 | エンジニアやUXデザイナーの場合

「エンジニア」や「UXデザイナー」は、実際にシステムの実装/構築を行う役割を担います。社内のレガシーコードをモダンな設計に組み替えたり、紙や電話などアナログ手法のビジネスプロセスを社内システムの導入で改善したりします。近年では「SaaS」の導入で効率化するケースも増えています。

また顧客情報の管理や、ビッグデータ解析など「データ」関連の開発も近年は盛んです。これらの業務では、エンジニアが機械学習用にPython、統計解析に特化したR言語を使うことも多いです。

ちなみにIPAの調査では、半数近くの企業が「UXデザイナーとエンジニアが大いに不足している」と回答しています。一方で、社内の不足人材を補充している方法は以下のとおり。

複数回答可のアンケートとはいえ、UXデザイナーは約40%、エンジニア/プログラマは約48%が連携企業等から補完しています。既存人材からの育成ニーズも一定数あるものの、プロデューサーなど一般職寄りの役職と比べると「外部人材」の登用への積極性が強く伺えます。

なおUXデザイナーやエンジニア/プログラマを育成したい場合は、データアナリスト同様に新卒の育成もしくは専門家の中途採用がおすすめです。デザイナーやエンジニアは専門職であり、社内で人材を1から育成するコストは大きいためです。

DX人材は育成すべき？外注すべき？ | スキルトランスファー前提に早期立ち上げがおすすめ

プロデューサーやビジネスデザイナーはすでに8割の企業が既存人員を育成していることから分かる通り、インハウスでの育成がおすすめです。一方で、アナリストやエンジニアは育成難易度が高いですが、これらのポジションがなければ企業のDX化は困難です。

そのため、まずはプロデューサーらを育成しつつ、アナリストやエンジニアはスキルトランスファーを前提に外注し、徐々に内製化していくのが理想的。もし外注して効果が薄いのであれば、社内人材を育成したとしても、大きな予算を使うほどのDX化の効果は見込めないのかもしれません。
いずれにしてもまずは外注を活用しながら早期にプロジェクトを立ち上げ、PDCAサイクルを回しながらDX化の推進や効果検証を行うのがおすすめです。
アナリストやエンジニアなどの専門家をフリーランスで登用すれば、最新の知見を得ながら効率的なDX化ができるうえに、必要に応じて内製化を進めることもできるでしょう。

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企業のDX人材を育成する方法と課題について解説しました。DX人材の種類はさまざまなので、「プランニング人材」「データ人材」「エンジニア人材」の3種類に分類したうえで、自社にどのような人材が必要で、どう育成すべきかの戦略を練ることが重要です。

しかしDX人材の育成は、そもそも社内に知見がある人物がいなければ難しいため、「育成ニーズ」があっても「実行」に移せないケースも珍しくありません。そこでこの機会に、経験とスキルが豊富なフリーランスのDX人材を登用してみてはいかがでしょうか。メンバーとして積極的にコミットしてくれるので、確かな効果が得られるはずです。

「ミエルカコネクト」では、業種や課題にあわせて、最適なDX人材をご紹介します。DX人材の育成や獲得でお悩みの方は、ぜひご相談ください。

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この記事を書いた人

関 和音 / Seki Kazuto

音楽ライターを経て、プログラミングスクールのオウンドメディアのSEOを担当。月間20万PVのサイトを月間100万PVにグロースさせた後、月間300万PVの女性向けキュレーションサイトのマネージャーを担当。独立後はフリーランスとして多くのクライアントのコンテンツマーケティングを行う。SEOはコンテンツマーケティング・DB型SEOの経験が豊富。他、広告運用、MA、サイト売買の知見や、趣味のプログラミングでSEOツールをPythonを使い自作するなど、エンジニア系集客や技術的知見が必要なものも執筆可能。

記事掲載日：2022-10-05 　記事更新日：2024-10-25